HOME > 投資情報

投資情報

マーケット情報






「マーケット情報」はリアルタイム更新ではありません。更新頻度等につきましては「ご注意事項」をご確認ください。



セミナー動画

毎回ご好評をいただいておりますセミナーの模様を動画で公開

杉村富生氏特別講演『新年度入りと株式相場』                 収録日:2017年3月12日

 公 開 日 :2017年3月23日

 視聴期限:2017年3月31日

3月12日に開催された経済評論家杉村富生氏による株式セミナーのの様子を期間限定で配信!
※公開を終了いたしました。

※本動画はデータ容量が非常に大きいため情報機器の性能等の問題で、ご視聴出来ない場合もございます。
※通信環境によっては、上記データ容量等の問題から通信料金が過大になる可能性も考えられます。視聴される
 動画データ容量をご確認の上、ご自身の判断で視聴をお願いいたします。
※本動画は情報の提供を目的とするものであり、 個別銘柄などの投資勧誘を目的としたものではありません。 最終的
 な判断は、必ずお客様ご自身の判断と責任にて行ってください。
※リスク等重要事項についてはこちらをご確認ください。

投資情報レポート

世界を見る、経済の先を読む力がつく
調査情報部長大谷正之が語る 世界経済の舞台裏

大谷正之

大谷正之(おおたにまさゆき)
株式会社 証券ジャパン 調査情報部長
1960年生まれ。立正大学文学部卒、83年丸和証券入社、営業を経て96年から現職。日本テクニカルアナリスト協会 検定テクニカルアナリスト(CFTe)、AFP。
トレンドの芽をいち早くキャッチすべく、フィールド重視の調査を心がけている。
日経新聞をはじめ業界新聞や雑誌への寄稿、時事通信、日経クイック、ロイターなどの通信社やラジオ日経、ストックボイス、日経CNBCなどのメディアにもコメントを寄せている。

最新版

2019年4月15日

投資情報ウィークリー(4/15)

先週の東京市場は、反落のあと切り返した。日経平均は週初に年初来高値を更新し、約4か月ぶりに21900円台を一時回復した。その後は模様眺めムードが強まる中、利益確定売りに加え、小売りなど内需系企業の業績悪化が足を引っ張ったものの、売り一巡後は円安や指数寄与度の高い銘柄がけん引し、戻り高値近くまで上昇した。米国市場は前週末にNYダウが半年ぶりの高値水準を記録したが、ボーイングの減産報道や週末から始まる決算発表への警戒感などから冴えない展開となった。為替市場でドル円は、日本株の動きをなぞるように、1ドル111円台を中心に弱含みの後、切り返した。ユーロ円は英国のEU離脱が当面回避され、1ユーロ126円台へユーロ強含みとなった。 今週の東京市場は、高値圏でもみ合いとなろう。3月期決算の発表やGWの10連休を控えて様子見ムードが強まる中、米国株式市場の動向や日米物品貿易協定交渉の内容に左右されやすいものの、買い戻し需要が下支えとなり、下値も限定的となろう。材料難の中、新興市場銘柄や個別材料株が物色されよう。米国市場はイースターの休日を週末に控えて、本格化する決算発表や経済指標の動向などを織り込みつつ、一進一退の展開となろう。為替市場でドル円は、米経済指標を映した長期金利の動きに左右され、1ドル111円台でもみ合いとなろう。ユーロ円は英国のEU離脱延期を受けてユーロ強含みながら、域内景気の減速を意識して1ユーロ126円を挟んだレンジ相場となろう。 今週、国内では17日(水)に3月の貿易統計、19日(金)に3月の全国消費者物価が発表される。一方、海外では16日(火)に3月の米鉱工業生産、17日に1~3月期の中国GDP、3月の鉱工業生産、2月の米貿易収支、18日(木)に3月の米小売売上高、景気先行指数、19日に3月の米住宅着工が発表されるほか、15日(月)、16日に日米物品貿易協定交渉の初閣議がワシントンで開かれる。また、19日には聖金曜日のため欧米市場を中心に休場となる。 テクニカル面で日経平均は、日足一目均衡表の転換線をサポートに200日線を捉え、遅行スパンも再び日々線を上に放れる動きとなってきた。200日線(21888円:12日現在)や8日高値(21900円)を上回れば、週足一目均衡表の抵抗帯下限(22444円:同)を目指す動きとなろう。一方、日足一目均衡表の転換線(21695円:同)を下回ると、10日安値(21571円)や25日線(21487円:同)への押し目形成となろう。・・・

大谷レポートのさらに詳しい情報はPDFをご覧ください



当社が提供する各種情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。これらの情報によって生じたいかなる損害についても、当社は一切責任を負いかねますのでご了承ください。尚、当社がインターネット上で公開しているすべての情報について、当社の許可なく転用・販売することを禁じます。